2013年6月21日金曜日

2億年後に大西洋消滅の可能性

Ker Than
for National Geographic News
June 20, 2013
 

地球の地殻の裂け目が新たに発見された。この裂け目から、北アメリカ大陸とヨーロッパ大陸が接近していって、2億2000万年ほど後には大西洋が消滅してしまう、と専門家は予測している。

 イベリア半島沖の海底の地図が新たに作成され、新たな沈み込み帯が形成されつつある可能性が確認された。

 沈み込み帯は、地殻を形成しているプレートが互いに衝突してできる。衝突した2つのプレートのうち、重いほうの端が軽いほうの下に沈み込む。沈み込んだプレートは、地殻のすぐ下にあるマントルの中に溶けていく。

 今回発見された新たな沈み込み帯は、プレートの動きが新たなサイクルに入ったことを示している可能性がある。今ある大陸は再び引き寄せ合って1つの超大陸の形成に向かい、一方で今ある海は消滅するとみられる。

 およそ40億年の地球の歴史の中で、こうした超大陸の分離と再形成は、少なくとも3回起こっている。

 地球に今ある大陸は、遠い将来「パンゲア大陸によく似た姿となるだろう」と、研究の主著者であるジョアン・ドゥアルテ(Joao Duarte)氏は言う。パンゲア大陸は、約2億年前に存在した超大陸だ。

◆今回新たに分かったことは?

 新たに見つかった沈み込み帯は、大西洋のポルトガル南西沖約200キロの地点にある。この沈み込み帯は大きく6つに分かれ、全部合わせると約300キロの長さになる。

 この位置に沈み込み帯ができたということは、ユーラシアプレートを2つに分ける裂け目ができたということだ。

◆この発見の重要性は?

 ユーラシアプレートの西側の端に近いポルトガル沖で新しく沈み込み帯が形成されつつある可能性は、早くから専門家の間で指摘されていた。

 理由の1つは、この地域で大規模な地震が何度も発生していることだ。一例として、1755年にリスボンに壊滅的被害をもたらしたマグニチュード8.7の地震を挙げられる。

 過去20年にわたって、さまざまな国の複数の研究チームが調査航海を行い、この地域の海底の地図を作成して、新たな沈み込み帯の形成の証拠を見出そうとしてきた。

 ドゥアルテ氏はリスボン大学在籍中に、こうしたさまざまなマッピング研究の成果を1つに統合して、ポルトガル沖海底の最新のプレート地図を完成させた。

 この最新の地図は、イベリア半島沖の海底に裂け目が生じつつあり、新たな沈み込み帯が形成されつつあることを決定的に裏づけるものとなった。「この沈み込み帯はまだ発達してはいないが、萌芽段階にはある」とドゥアルテ氏は言う。

◆つまりどういうことか?

 ドゥアルテ氏らのチームの収集した証拠から、ユーラシアプレートが将来的に海洋部と大陸部に二分される可能性が示された。

 そうなった場合は、海洋部のほうが密度の高い岩石でできているので、大陸部の下に沈み込むだろう。これによって大西洋は縮小し、北アメリカ大陸とイベリア半島が引き寄せられ、やがては結合するとみられる。

 この地域の地殻変動に関する別の研究では、アフリカ大陸とイベリア半島も近づきつつあり、地中海が消滅する可能性があると指摘されている。

「将来的に、北アメリカ大陸とイベリア半島は再び結合し、その際の衝突をもとに新たな山脈ができるだろう」とドゥアルテ氏は言う。

◆今後の研究の展望は?

 新たに見つかった沈み込み帯の研究は今後も続けられる。大西洋にはパッシブ・マージン(非活動的縁辺域)といって、沈み込み帯のないエリアが存在する。 このようにプレートの境界から遠い海が消滅に向かうとき、どのようなメカニズムが働くのかという長年の疑問を解明する上で、この沈み込み帯がヒントになる 可能性があるのだという。

「(非活動的な)大西洋の縁辺域が太平洋(のよう)になるのを、私たちは初めて目撃している」とドゥアルテ氏は言う。太平洋の沿岸部には沈み込み帯が多数存在し、アクティブ・マージン(活動的縁辺域)と呼ばれる。

 ドゥアルテ氏らの研究チームは引き続き、この地域の地殻と海底に関するデータを集め、この沈み込み帯の調査を続ける計画だという。また、沈み込みの過程とプレートの動きについて、コンピューターモデルや模型も作成中だ。

「これらのプロセスを解明することで、過去の沈み込み帯の形成や海の消滅がどのように始まったのかについて、新たな知見を得られるのは間違いない」とドゥアルテ氏は文書で述べている。

 今回の研究は6月6日付けで「Geology」誌オンライン版に発表された。

Map courtesy Reto Stockli, NASA Earth Observatory


http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=2013062001&tdl=0000

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